支援の内容

●１件あたり　　個人　上限50万円、団体・企業　上限100万円　​

●助成対象となる活動　※以下は一例

・オンライン配信にかかる会場、映像、音響などの費用支援

・オンライン上でのグッズ等の販売にかかる手数料等の支援

・企画や台本の執筆、作曲、プランニング等への支援

・今後の上演許諾にかかる著作権料等費用の支援

・今後の上演のための会場使用にかかる前払費用の支援

・コロナの影響で自宅を作業場として使っている場合の家賃補助

・コンディションキープのためのトレーニング費、およびレッスン費（オンライン・オフラインいずれでも）

・未来の活動へ向けての研修費（資料費など）

・トレーニングやレッスン、研修場所としての家賃の一部負担

・スタッフ＝新規物品の購入費（音響機材、照明機材、ミシン、メイク道具、PC購入など）

・準備中の公演のプランニングや開発費用

・劇場再開に向けたメンテナンス費用　など

​●助成金を活用した支払いは、応募の事業・活動に関わる費用であれば、基金設立時の4月28日以降のもののみ対象とします。

支援対象

新型コロナウイルスの感染拡大の影響及び感染症拡大防止策の影響で、活動の休止・中止・延期に追い込まれた舞台芸術関係の担い手（個人）

※担い手とは、舞台芸術関係の出演者(俳優、演奏家など)、クリエイター(作家、演出家、作曲家、振付家、殺陣師、美術、照明、音響、衣装、ヘアメイクなどのプランナー)、各種スタッフ（舞台監督、演出部、衣装部、照明部、音響部、プロデューサー、制作、票券など）、舞台芸術周辺関係者（ライター、カメラマン、デザイナーなど。但し舞台芸術関連の仕事を主として生計を立てている事）

※いずれも申請時点で団体や事務所所属の場合は給料制でない人に限る

※ただし、学生は対象外とする

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新型コロナウイルスの感染拡大の影響及び感染症拡大防止策の影響で、活動の休止・中止・延期・休業・閉館に追い込まれた舞台芸術に関係する団体のうち

①舞台芸術を主に主催する団体（劇団、楽団等）

②舞台芸術を開催・上演するための会場などの施設（劇場等）を運営する団体

※法人格の有無・種別は問いません（任意団体でも可）

※応募多数となった際は、〈個人→団体→法人〉の優先順で採択させていただく予定です。

※個人、団体、法人の採択決定数については、寄付金の集まり具合や応募者数のバランスを見つつ配慮していく予定です。